近年、金（GOLD）価格の高騰が続いていますが、特に「現物GOLD（地金型金貨）」が注目を集めているのをご存知でしょうか。通常、金の価格は先物取引（将来の受け渡し価格）の方が高めになることが多いですが、昨今は逆に、現物の価格が先物価格を上回る場面が増えてきています。背景には世界経済の先行きへの不安があり、人々が「紙の資産」よりも手元で保有できる実物資産に安心感を求めるようになっているからです。本記事では、その現象の理由と今後の展望について、丁寧に解説していきます。
・ペーパー資産より現物GOLDが注目される背景 ・トランプ関税政策への不安が金地金需要を後押し ・不透明感が金価格を押し上げる心理と市場背景 ・2025年以降の金価格展望：金はさらに輝く？ ・結論：やはり現物GOLDを持とう ・書籍紹介
ペーパー資産より現物GOLDが注目される背景
まず、「ペーパー資産」と「現物資産」の違いについて押さえておきましょう。
ペーパー資産とは、株式や債券、投資信託、あるいは金ETFのように、証券やデジタルな形で価値を表す資産のことです。
一方、現物資産とは文字通り実物として手元に保有できる資産であり、地金型金貨や延べ棒といった現物のGOLDがその代表格です。
金庫に積み上げられた純金の延べ棒。現物GOLDは、いつの時代もその輝きと普遍的な価値で人々に安心感を与えてきました。 現物の金地金（きんじがね）は世界中どこでも価値が認められる「普遍的な価値」を持っています。極端な話、たとえ紙幣や株券が信用を失うような事態になっても、手元の金そのものはそれ自体で価値を保ち続けます。金そのものに内在するこの安心感こそ、不安定な時代に現物GOLDが脚光を浴びる理由の一つです。
一方でペーパー資産は、その価値が発行体（企業や政府）の信用や市場の状況に左右されます。
例えば株式や債券は、それを発行した企業の業績悪化や国の財政悪化によって価値が下がるリスクがあります。極端な場合、発行体が破綻すれば紙切れ同然になってしまう可能性すらあります。金ETFなど「デジタル上での金投資」も、売買の手軽さというメリットはあるものの、最終的には金融機関や市場インフラへの信頼に依存しています。いざという時に「本当にその紙（デジタルデータ）が示す通りの金を引き出せるのか？」という不安は、ゼロではありません。
身近な例えでいえば、ペーパー資産による金投資は「ある商品の引換券」のようなものであり、現物の金地金を持つことは「実際の商品を手元に持っている」ような安心感といえるでしょう。例えば天気が怪しい日に「雨が降ったら引換券と交換で傘をもらおう」と考えるより、最初から傘を持っていた方が安心できますよね。先行きが不透明な経済状況では、このように目に見える形で保有できる現物の安心感が重視されるのです。
こうした背景から、昨今の金市場では現物GOLDの存在感が高まっています。冒頭でも触れたように、本来は将来の受け渡しである先物価格の方が高くなりやすい金相場において、現物価格が先物価格を逆転する現象が頻発しています。日本経済新聞も「金（GOLD）市場で現物価格が先物を上回る場面が頻発している」と報じており、これはまさに現物需要の強さを物語る現象です。不安定な時代において、金という資産は「目に見えるお守り」のような役割を果たしているのかもしれません。
トランプ関税政策への不安が金地金需要を後押し
現物GOLD人気を語るうえで、最近の具体的なトピックとしてトランプ米大統領による関税政策が挙げられます。
トランプ氏は2025年に入り相互関税の導入を打ち出すなど関税戦争ともいえる政策を次々と発表しましたが、その内容が予測困難であるため市場に大きな不安を与えました。実際、トランプ氏が「相互関税」の導入を公表した翌日の4月3日には、金の先物価格と現物価格の差が急速に縮まる事態となりました。通常は先物の方が高値であるはずが、一気に両者の価格が接近したのです。この動きは投資家や事業者が「ひとまず現物の金を確保しておきたい」と考えた表れだと考えられます。
さらに興味深い動きとして、実物の金塊を海外から取り寄せる動きまで見られました。
例えばロンドンのイングランド銀行（英国の中央銀行）が保管する地金を引き出し、アメリカへ運び出そうとする業者が出てきたのです。これは「もしかすると金塊にも高い関税がかけられるかもしれない」という思惑から、関税が課される前に現物を自国（米国）に移しておこうという動きでした。その結果、ロンドンの金現物市場では一時的に需給が逼迫し、現物価格が上昇する事態となりました。言い換えれば、各国のマーケットで「金の取り合い」のような現象が起きたのです。
実際のところ、この時点では金地金（きんじがね）そのものは相互関税の対象には含まれていませんでした。
にもかかわらず現物価格が先物より割高な状況が続いたのは、「トランプ氏の政策が読めない不安感から、とにかく地金を手元に確保しておこうという需要が強いから」だと指摘されています。不透明な政策への備えとして現物GOLDを押さえておきたいという心理が働いているのです。
このように、政策の先行き不透明感が高まると「ひとまず手元に本物を持っておきたい」という動きが活発化します。
先ほどの例では、ニューヨーク金先物価格が4月10日の終値で1トロイオンス＝3,177.5ドルだったのに対し、同日のロンドン現物価格が3,173.9ドルとほぼ同水準にまで迫りました。通常なら先物の方が高いはずの価格が肩を並べるほど、現物への強い需要があったわけです。市場では「このまま関税を巡る混迷が長引けば、現物価格が先物価格を引っ張り上げる展開になる可能性もある」とも言われています。まさに現物GOLDの底力が発揮されたといえるでしょう。
不透明感が金価格を押し上げる心理と市場背景
では、なぜこのように「政策の不透明さ」や「将来への不安」が高まると金の価格が上昇しやすくなるのでしょうか。その裏には、人々の心理と市場のメカニズムが密接に関係しています。
まず心理的な側面から見てみます。
人は将来に強い不安を感じるとき、「安心できる何か」を求めるものです。それは日常生活でも同じですよね。例えば大きな台風が来るとわかったら、非常用に水や食料を買い置きしておこうと考えるでしょう。「何もしないでいると不安だけれど、備えがあれば少し安心できる」という心理です。同じように、経済や政治に先行き不安があるとき、投資家や企業は資産を守るためにリスクの高い資産から安全な資産へ資金を移す傾向があります。これを「リスクオフ」の動きとも呼び、安全資産とみなされる金には買いが集まりやすくなるのです。
市場的な背景としては、先ほど述べたように金そのものが持つ普遍的価値がポイントです。
株式や債券などのペーパー資産は発行主体の信用に依存するため、戦争や紛争、金融危機など国際情勢が不安定になると企業の業績悪化や国の信用低下を通じて価値を失うリスクがあります。一方で金は発行体も利息もなく、「そこにあるだけで価値がある」特殊な資産です。極端なインフレや金融システムへの不信が生じた場合でも、金は価値の最後の拠り所となりえます。そのため世界的な危機や政情不安が高まる局面では、金に資金が流入しやすく、価格も上昇する傾向が歴史的にも見られるのです。
実際に、最近の世界情勢を振り返ってもその傾向が確認できます。新型コロナウイルス禍からの回復期にも、ロシアによるウクライナ侵攻や中東での紛争（イスラエルとハマスの衝突）などが相次ぎました。さらに台湾海峡情勢など将来の火種となりうる問題も抱えています。これらが報じられるたびに「有事の金」として金の需要が高まり、価格を押し上げる要因となりました。2023年から2025年にかけて金相場が史上最高値を更新し続けている背景には、こうした絶え間ない不安材料の存在と、それに反応する市場参加者の心理があるわけです。
また、金融政策の面でも金価格を取り巻く環境は好転しています。
各国の中央銀行がインフレ抑制のために利上げを行っていた局面では、金は利子を生まない資産ゆえに敬遠されがちでした。しかし経済の減速が見え始めると金融引き締めは一服し、政策金利の低下や据え置きが予想される状況に変わりつつあります。一般に金利が下がる局面では金価格は上昇しやすいとされています。金利が低いときは預金や債券の利息も減り、「それなら無利息でも価値が目減りしにくい金を持とう」という動機が働くためです。実際、米国では長期金利の低下観測が出てきたことで金ETF（上場投資信託）への資金流入が起きており、安全資産に資金を振り向けようとする動きが数字にも表れています。
総じていえるのは、「不安」こそが金価格を押し上げる最大の燃料であるということです。
政治的な不透明感、経済危機の兆候、地政学リスク──こうしたものが高まるほど、人々は金という安心材料を求め、その結果として市場価格も上昇していきます。裏を返せば、金の価格動向を見ることで市場参加者が何に不安を感じているかが透けて見えるともいえるでしょう。金相場はある意味で「人々の不安のバロメーター」なのです。
2025年以降の金価格展望：金はさらに輝く？
では、これから先、金価格はどのような道筋をたどると考えられるでしょうか。
結論から言えば、2025年以降も金には明るい未来が期待できると多くの専門家が見ています。先行き不透明な状況が続く中で、安全資産としての金の需要は引き続き底堅いと予想されるからです。
実際、大手投資銀行なども強気の見通しを発表しています。
米ゴールドマン・サックスは今年（2025年）末の金価格予想を、従来の1トロイオンス＝3,300ドルから3,700ドルへと大幅に引き上げました。これは「中央銀行による金の購入が想定以上に増えていること」や「景気後退リスクに伴い金ETFへの資金流入が進んでいること」が背景にあります。同社は予想レンジを3,650～3,950ドルと設定し、最悪のシナリオではなくむしろ好材料が揃えば4,000ドル近くまで上昇する可能性も示唆しています。別の見方では「仮に景気後退に陥れば金は年末までに3,880ドルに達する可能性がある」という予測もあり、足元の3,200ドル前後（2025年4月時点）から見てもさらなる上昇余地があるとの見解です。
また、金市場を支える大口の需要先として各国中央銀行の存在が見逃せません。
近年、世界の中央銀行は外貨準備の一部を金に振り向ける動きを強めており、その購入量は過去数十年で最高水準に達しています。ゴールドマン・サックスの分析によれば、中央銀行の金購買量は月平均80トンにも及ぶペースで推移すると見込まれています。この数字は従来予想の月70トンから引き上げられたもので、いかに各国が積極的に金を備蓄しているかがわかります。中央銀行は「究極の長期投資家」と言われますが、その動きが金価格を下支えしていることは心強い材料です。
加えて、世界経済の構造的な転換も金に追い風です。
米ドル基軸の金融体制に揺らぎが生じれば、相対的に「価値の保存手段」として金の重要性が増すと考えられます。トランプ政権下での高関税政策は一部で「米国債やドルへの信認低下」を招きかねないとの指摘もありました。実際に米国債（ドル建て資産）から金への乗り換えを模索する動きも取り沙汰されています。基軸通貨ドルや米国債への信頼感が揺らげば揺らぐほど、代替策としての金の輝きが増すことになるでしょう。こうした大きな資金の流れ（マクロトレンド）は一朝一夕に変わるものではなく、2025年以降もしばらくは継続すると見られます。
国内市場に目を向けても、金の高値傾向は続くと予想されています。
円建て金価格は円相場の変動も影響しますが、それでも1グラム＝15,000円台という過去最高水準が当面維持されるとの見方が有力です。仮に円高が進んだ場合でも、ドル建て価格の上昇がそれを相殺し、円建てでも高止まりする可能性があります。実際、2025年に入ってから国内金価格は1グラムあたり15,000円を超える日が増えており、貴金属店やネット取引でも「金を買いたい」「売りたい」という個人投資家の動きが活発化しています。投資初心者にとっても、純金積立や少額からの金地金購入といった方法で、この上昇トレンドに参加しやすい環境が整ってきています。
以上のような要因を総合すると、2025年以降も金価格は堅調に推移する可能性が高いと言えるでしょう。
もちろん、市場ですから短期的な調整や一時的下落は起こりえます。しかし長い目で見れば、世界の不安要因が解消しない限り、そして中央銀行をはじめとする強力な買い手が存在する限り、金の価値は今後も輝きを増していくと期待できます。言い換えれば、“金を持っていて良かった”と思える局面がこれから先も訪れるだろうということです。
結論：やはり現物GOLDを持とう
不安定な世の中で現物の金が改めて注目されている理由と、今後の展望について見てきました。
ペーパー資産にはない触れることのできる安心感、トランプ政権の読めない政策に象徴される先行き不透明感への備え、安全資産への資金シフトという人間心理、そして将来に向けた明るい金価格の見通し──こうした点を総合すると、資産の一部に「現物GOLD」を組み入れておくことには大いに意義があると言えるでしょう。
私たちの誰もが先のことを完全に予測することはできませんが、だからこそ不測の事態に備えて資産の「安全策」を用意しておく必要があります。その安全策の役割を果たすものの一つが金（GOLD）なのです。
古くから「有事の金」と言われるように、金は人類史上幾多の混乱期において富を守る盾となってきました。
現代においてもその本質は変わりません。
デジタル化が進み高度に発達した金融システムの下でも、最後にものを言うのはリアルな価値を持つ現物資産です。
日々のニュースに不安を感じることが増えた今だからこそ、資産の一部を現物GOLDで持つ意義を改めて考えてみてはいかがでしょうか。
やはり現物GOLDを持とう。
これが私から皆様へのご提案です。
